生殖補助医療とは？日本での実施状況も紹介
公開：2024.1025 更新：2024.1025
不妊治療は、一般不妊治療と生殖補助医療に分けられます。
不妊の原因に応じて、タイミング法や人工受精などを含む一般不妊治療を受け、それでも妊娠に至らない場合には、生殖補助医療のステップに移行するのが一般的な流れです。
そこで本記事では、生殖補助医療について取り上げ、その概要を紹介します。
新しい命を迎えたいと切に願い、選択肢を少しでも広げたいとお考えの方はぜひご一読ください。
生殖補助医療とは
生殖補助医療とは、不妊症への対応のため近年発達した医療技術を用いて治療にあたることです。
Assisted Reproductive Technologyの頭文字をとって、ARTとよばれることもあります。
具体的には、体外受精・胚移植（IVF-ET）、卵子・精子・胚の提供、顕微授精、凍結保存胚・卵子・精子の使用、代理出産などの不妊治療法があります。
生殖補助医療は日本で受けられるのか？
生殖補助医療には、現在日本で受けることが認められているものと難しいものがあります。
体外受精と顕微授精、胚移植、卵子・胚の凍結保存については、日本で受けることが可能です。
上記の生殖補助医療は、これまでは自由診療の扱いでしたが、2024年4月から保険適用となり、費用面の負担が軽減されています。
一方、代理出産は、倫理的な問題などを理由に日本産科婦人科学会が否定的な立場をとっており、国内では事実上認められていません。
そのため、代理出産を希望する場合は、海外の病院での治療をコーディネートするエージェンシーに相談して、海外で治療を受けるのが一般的です。
日本における生殖補助医療の現状
最後に、日本における生殖補助医療の現状を確認しておきましょう。
日本産科婦人科学会の調査によると、2021年に生殖補助医療を用いた治療は、498,140治療周期行われており、このうち67,833治療周期が生産分娩に至ったことがわかっています。
つまり、全体の治療周期数に対して、13.6%が出産までたどり着いたということです。
治療周期はあくまでも周期数であるため、同じ方が複数回にわたって生殖補助医療を受けているケースも含まれます。
また、同調査では、妊娠率・生産率は患者の年齢が上がるほど下がっていき、流産率が上がっていくことも判明しました。
生殖補助医療の成功率には年齢が大きく影響するので、できるだけ若い時期に治療を受けることが大切です。
生殖補助医療は先端医療技術を用いた不妊治療法のこと
本記事では、生殖補助医療について取り上げ、その概要を紹介しました。
生殖補助医療には、一般的な不妊治療には含まれない、先進的な医療技術を用いた治療が含まれます。体外受精・胚移植（IVF-ET）、卵子・精子・胚の提供、顕微授精、凍結保存胚・卵子・精子の使用、代理出産などが該当します。
これらのうち、現在は国内で受けることに条件があったり、認められていない治療法もあります。
海外での不妊治療も視野に入れている方は、ミラクル・エンジェルスにご相談ください。
ご希望を伺い、米国をはじめ、安心して海外の医療機関で先端不妊治療を受けられるよう、サポートいたします。
